WSJ紙日本版を読んでいたら、
面白い予想 が出ていました。
100% パクリの記事ですが、結構あり得るんじゃない?これ というものもあって、どうしても載せたくなりました。
*サクソバンク 2015年大胆予想 果たしてあり得ない予想は現実となるのか
1)英住宅市場の崩壊すでに不動産市場の収縮を指摘する調査結果が複数出ており、特にロンドンで勢いが減速している。英中銀イングランド銀行は2015年に金利を引き上げると予想されているが、これが住宅市場の崩壊を招き、同年中に価格が最大で25%下落する。
イギリスのことなので、自分なりの意見を簡単に書きます。今年夏に、特にロンドンの住宅バブル懸念が囁かれ始めてから、確かに住宅ローン承認件数が毎月減少しています。「ということは、やっぱり住宅価格ヤバクね?」 という疑問が出てくるのですが、うちの近所 (北ロンドン) の住宅価格が下がったのか?と聞かれれば、「下がってません」 としか答えられません。
ただし、売り物件が少し増えてきたかな?とは感じました。
もしこの予想通りに25%の住宅価格調整が起きれば、逆にそれは英国に住む人にとって、「嬉しいニュース」になるのではないかな?とかも、思います。
とにかく住宅価格が上がりすぎて、買いたくても買えない状態が、大げさにいえば10年近く続いている状態なので… リーマン・ショック後の大きな調整も、既に全戻ししてさらに上がってる状態ですし…
ひとつだけ心配なのは、ここ数年、ロンドン市場の買い手に占めるロシア人が多かったのですが、最近のロシア経済の沈没ぶりを受けてか、今後はロシアからのイギリス住宅購入者が激減する可能性もあり、そうなると特にロンドンの価格調整が予想より大きくなる危険性
はあると思っています。2)日本の物価上昇率が5%に日銀は引き続き紙幣の増刷を積極的に進め、円の価値が暴落する。異次元緩和のために日本が自国通貨に対するコントロールを失い、インフレ率が急上昇する状況に黒田東彦総裁は直面することになる。
3)中国が人民元を20%切り下げ中国では信用ブームの副作用としてのデフレ圧力に対処する必要性が生じる。日本の状況を見て、通貨下落がインフレ率押し上げに有効だというアイデアを得た中国は輸入インフレと需要促進を期待し、人民元の価値を20%切り下げる。
4)バイトマン氏がドラギ氏を継いで次期ECB総裁に量的緩和の全面的な実施にドイツを巻き込むため、ドイツ連邦銀行(中央銀行)のバイトマン総裁がドラギ氏に代わって欧州中央銀行(ECB)総裁に就任する。ドラギ氏はイタリアに戻り、早期退任したナポリターノ氏(89)の任期を全うするため大統領職を引き継ぐ。
この噂は、数ヶ月前から出ています。ただ、ドラギさんは大統領になる気、全然ないらしく、引退するなら、イタリアに戻り、普通のオジサンになるという話しも聞こえてきます。
幸か不幸か、ECB本店はフランクフルトにあるので、ドラギさんは否が応でもドイツの強い風当たりを毎日受けなければならない筈… 国債購入を含むQEに対して、来年早々にも、ドイツの大学教授たちが、憲法裁に違憲行為という判決を求める動きも出てくるようです。
絶対に辞任しない! と言い切れないところが、痛いですね…
5)ロシアが再びデフォルトに原油相場の急落や西側諸国との対立継続で、ロシア企業と政府は外貨建て債務のデフォルト(債務不履行)に陥る。1998年のように、デフォルトとウクライナ危機の平和的解決がロシアを財政危機から救い出すだろう。

デフォルトするかどうかは、さておいて、プーチンさんも、コブシの落としどころ、なくなっちゃってますね…
6)サイバー攻撃がオンラインの「ハルマゲドン」創出2015年も続く電子商取引大手へのサイバー攻撃はより攻撃的かつ広範になり、業界全体を震撼(しんかん)させるだろう。電子商取引業界で相次ぐハッキングや株価の過大評価などで、業界最大手アマゾンの株価は50%急落するだろう。
7)火山噴火で欧州の天候が一変アイスランドにあるバルダルブンガ山の火山活動が2015年には一段と活発化して噴火し、巨大なガスの雲を発生させて欧州の夏を台無しにしてしまうだろう。さらに悪いことに噴火が欧州の天候パターンを変化させ、農作物の不作が穀物価格を急上昇させる。
8)カカオ先物相場が過去最高水準にアジアでチョコレート需要が拡大し、西洋人のダークチョコレート嗜好(しこう)が強まるなか、カカオ価格は2015年に1トン当たり5000ドル(約59万円)に急上昇する。同時に西アフリカの主要なカカオ生産国でエボラ出血熱が発生し、供給が停止されて世界ではカカオの消費量が生産量を大きく上回る。
9)英独立党が選挙で地滑り的勝利英国で5月に実施される総選挙では独立党(UKIP)が25%の得票率を獲得して議会で第3党となり、同国が欧州連合(EU)から離脱するとの不安が高まる。キャメロン首相の保守党はUKIPと連立を組むことで合意し、2017年に予定されるEU離脱の是非を問う国民投票の実施を求める声が強まる。
UKIPが第3党になるって、結構可能性高くて
私が来年 「ポンド、売り」 と考えている理由のひとつです。もともと、UKIPは元保守党議員が集まって出来上がったのですが、いざ連立政権となると、話しはまた別問題で…
UKIPのファラージュ党首は、「保守でも労働党でも連立を組むことには問題ない、ただし ≪EU離脱の国民投票実施の約束≫が取り付けられるならば… 」 という条件をだしています。
本来であれば、最大野党の労働党が、2015年総選挙で大勝し単独で政権を取るべきなのですが、現在のミリバンド党首がカリスマ性ゼロで、労働党の支持率が伸び悩んでいます
現在は、保守党/労働党ともに、33~35%の支持率で、甲乙付けがたい状態。そう考えると、来年の選挙でどちらが勝ったとしても、≪連立政権≫が誕生する可能性は極めて高まります。その場合、どこが第3党になるか?が大事で、私の答えは、UKIPになるだろうな… というもの。
う~ん、これについては、またじっくり書きますね。10)ハイイールド債価格の急落欧州では利回りの高いハイイールド債に対する熱意が冷め、売り抜けようにも投資家は流動性が低く、価格が急落していることに気づく。ハイイールド債価格の崩落は、すでに弱まっている欧州経済の基盤を揺るがす。
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