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英国のEU離脱に向けたスコットランド・北アイルランドでの動き

2010年からずっと隔週火曜日に担当させて頂いておりました セントラル短資FX さんのコラム すこしFX ☆ なが~くFX が、2012年11月16日より 毎週金曜日に マーケット・ビューで連載されることになりました 


セントラル用



3月29日、英国のメイ首相はEU離脱に向け、正式にEU基本条約(リスボン条約)50条を行使しました。離脱を告げた書簡がトゥスクEU大統領に手渡され、正式な受理の発表を行った時点で、2年間の交渉期間がスタートしています。

英国政府にとって交渉相手はEUだけでなく、同じ連合王国のスコットランドや北アイルランドも含まれています。今回のコラムでは、現時点でこれらの国が英国議会にどのような要求や脅威を与えているのか、日本では絶対に報道されない内容について書こうと思います。



今回のコラム記事の主な内容は、


・スコットランド、2度目の住民投票実施を正式要請
スコットランド自治政府による採決結果
スコットランド政府からの要求
英国議会からの返答
スコットランド住民投票・世論調査結果

・北アイルランド、国境問題から浮上したリスク
2017年・北アイルランド総選挙結果
組閣準備期間が終了
和平合意は守れるのか?

・ここからのポンド取引での注意点




コラム記事の一部を抜粋しますと、


>>>書簡の中で、「2度目の住民投票は、2018年秋から2019年春にかけての時期に実施を希望する」とスコットランド政府は要求してきたのです。

この『2018年秋から2019年春にかけての時期』というのは、英国とEUとの交渉がほぼ終了し、離脱条件について欧州議会で審議・採決している時期と一致します。つまり、スコットランド政府としては、離脱条件が決定された直後に住民投票を実施し、万が一スコットランド住民がEU残留を希望した場合、迅速に行動に移したいという意思表示をしました。<<<






どうぞごゆっくりお読みください 


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マーケット・ビューの過去記事は このリンク を使って頂ければと思います 




もうひとつの訴訟内容

それにしても、メイ首相も頭が痛いでしょうね・・・ 年末前に「訴訟ラッシュ」となっています 


*EU離脱は、EUとの交渉が始まったあとでも「なかったことに出来る」のか?
この訴訟を起こすのは、英国政府お付きの弁護士のおじさんです。

どうして、訴訟を起こそうとしたかといえば、

「EU基本条約 (リスボン条約 )50条の離脱条項では、一度行使したあとに、その決定を無効に出来るか出来ないかの明記がない。どちらにでも解釈できるような内容であるため、その点を明確にしたく、訴訟を起こすことにした」

訴訟場所として、どうして英国ではなくアイルランドを選んだのかにして、「EU加盟国の裁判官の意見が聞きたかったから」としています。

もし、アイルランドの裁判所で判決が出せない場合、この案件はそのまま欧州最高裁へ行きます。


*EU基本条約50条
私の理解が間違っていなければ、50条が作られた背景には、「ギリシャ危機 」があります。言いかたを変えれば、ギリシャ以外の国がEUから離脱することを念頭に置いて作られたものでは、ないようです。

だから、雑に適当に作った・・・ とは言いませんが、法律の専門家が食いつきやすい「ポカ」が、結構あるのかもしれません。


*英国の見解
英国政府の見解は、「Breixt is Brexit (英国のEU離脱は、それ以上でもそれ以下でもない」 という言葉が全てを表わしており、一度50条を行使したら、もう 後戻りは出来ない というものです。ですので、来年1月上旬に待たれる最高裁での判決でも、「50条を行使したら、もう2度とEU残留という選択肢はない」 という前提ですすめられているので、このアイルランドでの判決内容如何では、英国の最高裁の判決にも影響を及ぼすという曲者・・・


*採決を取る時期も重要
高等法院での判決では、  「EU離脱の正式な手続きを始めるEU基本条約50条の行使には、議会の承認が必要」 という判決が言い渡されました。しかし、一部の法律家の間では、議会の採決は「EU離脱についてであり、採決を取るタイミングが違うと結果が大きく変わってくる」という解釈をしている人もいるそうです。

つまり、議会での採決を ① 50条行使前に取るのか?  ② 50条行使前だけでなく、2年の交渉期間が終ったあとの、「Brexit 最終条件」についても、採決を取るのか?

それにより、随分見解が変わってくるということです。

もし、② 「Brexit最終条件」での採決が NO となれば、2年間が無駄になり、尚且つ 「この条件では離脱できないので、残ることになります」 という選択肢も出てくるようです。

この点に関しては、最近 トゥスクEU大統領がご自分の見解を出されたのですが、「2年間の交渉で離脱条件の合意ができなかった場合、今まで通り 英国はEUの一員という立場を継続できる」 と語りました。

英 Brexitに関する訴訟


いずれにしても、今後何があるか全くわかりません。

3月末に本当に50条を行使できるのか?

まずは、1月初旬の最高裁の判決を待ってみましょう!





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 ※早朝などの市場流動性の低下や経済指標発表時の相場急変など、市場の状況によっては拡大する場合があります。


シュピーゲル誌の記事

昨日の話しで恐縮  ですが、独シュピーゲル誌は この記事 に加え、もう一つ興味深い 観測記事 を載せていました。

*加盟国の国債利回り目標設定?

「『加盟各国-特に南欧州各国の国債購入をECBが実施する場合、それぞれに国の長期金利上限を設定し、それを越えたら自動的にECBは国債購入に動く可能性がある』 という内容の決定を来月の欧州中銀金融政策理事会で、するのではないか 」 という観測記事です。

ただし、この観測記事に色をつけたのが、今年5月に英FT紙に載った記事

もし本当にECBが 『上限』 を設定するのであれば、どのくらいのレベルになるのか?という疑問に対し、伝統的に『ドイツ国債利回り+500bps』あたりを目安にしている可能性が高いとしています。

この『ドイツ国債利回り+500bps』の根拠は先ほどリンクをつけたFT紙に出ているのですが、

Athens, Dublin and Lisbon lasted just 16, 24 and 34 days after the premium they pay to borrow over Germany reached 500 basis points before seeking international help.
アテネ(ギリシャ)・ダブリン(アイルランド)・リスボン(ポルトガル)それぞれの国の(10年物国債利回りが)ドイツの利回りを500bps上廻ってから、ギリシャは16日後・アイルランドは24日後・ポルトガルは34日後にそれぞれ金融支援要請に動いた

という部分が、その根拠のようです。

市場参加者の間では、’’持続的な財政運営が不可能とされる7%(10年債利回り)’’を今まで「ベンチマーク」としていましたが、今後は『ドイツ国債利回り+500bps』も同時に意識されるのかもしれません。

スペイン+500bps

これは今年に入ってからのドイツ10年物国債利回り(だいたい1.17~2.05%の間で推移)に500bps加えたレベルを、スペイン10年物国債利回りチャートに黄緑の線で囲んでみました。

もう今春くらいから現在までずっと500bpsを超えているんですね...  

*その後

この記事が市場に伝わった数時間後に、ECBの報道官は「債券購入計画について、理事会では正式に話し合いが持たれていないので、この報道は間違っている。」と発表。シュピーゲル誌のお膝元ドイツからは、財務省報道官が「債券スプレッドをターゲットとする欧州中央銀行(ECB)の計画は認識していない」と述べていました。


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[ 2012/08/21 08:00 ] ECB 欧州中銀 | TB(-) | CM(0)

頂いた質問へのお答え

みそねこさんという読者の方から以下2点の質問をコメント欄を通して頂きました。

メルケル首相は、「通貨ユーロを維持する。」とか「ユーロ圏からどの国も離脱させない。」とか言ってるわりには、借金を肩代わりすることに対しては頑なに拒否し続けています。 確かに、自分の国民の税金を他国のために使われたくないのは良く分かり、政治家の発言としては真っ当なのですが、「通貨ユーロを維持する。」ということを中心に考えると、この強情さは異常と感じます。 複数の国が同一通貨を採用している限り、財政の統一は不可欠で、国民感情云々では何も解決せず、機械的にそれを実行しなければこの問題は半永久的に続くと考えられます。(中略) 財政統一の第一歩となるユーロ圏共同債を頑なに拒否しているドイツ・オランダ・フィンランド等の真意はどんなところにあるのでしょうか?
 最近、自分の見通しとマーケットの動きが全く一致しないもので、頭の中のモヤモヤがピークとなっております。。。良いニュースも結構出ていると個人的には思っているのですが、完全に掻き消されてしまっています。。


この記事からの抜粋となりますが、ユーロ誕生までの経緯はこんな感じです。

欧州統合の核はドイツとフランスでした。特にドイツは侵略戦争を犯した過去を反省し償うため欧州統合に積極的でした。当時のコール首相、ミッテラン大統領、そしてデロール委員長は、ドイツが経済面を、フランスが政治面を分担対処しEU統合を推進。

その統合の第一歩として「経済/通貨統合」への道が開かれました。欧州圏での単一通貨導入 ⇒ 為替変動リスクを取り除く ⇒ 国境を超えた資本移動を容易にする ⇒ 米国や中国に対し経済/政治的に十分対抗できる重要な連邦圏を形成し、巨大市場を創出する事が可能となりました。そして加盟国はEUが進めてきた経済統合の集大成の結晶である単一通貨:ユーロ誕生をスムーズに推進するだけでなく、次のステップである「政治統合」を円滑にすすめていくためにも「自国の主権/権限の一部を (EUへ) 移譲する事」を必然条件として飲み込んだ訳です。
ユーロ誕生10周年を迎えた2009年、次のステップである「政治統合」へ向け、リスボン条約が発効されました。EU大統領 (欧州理事会常任議長) と外相 (外交安保上級代表) が選出され、EUは政治的統合体としての第一歩を踏み出しました。
これと平行し「経済統合」に関して、ユーロ圏共通債券発行構想や経済政府発足の必要性が話し合われ、ユーロ加盟国間の密接な財政政策の遂行を可能にしユーロ圏の更なる飛躍を遂げるのは時間の問題となるはずでした。

 
私が知っている限りでは、当時コール首相は「財政統合」をまず完了させ、その次に「通貨統合」や「ユーロ共同債」発行へと繋げて行きたかったようです。しかし一日も早くドイツ連銀の存在を消したかったフランスがイタリアと共謀して、通貨統合を先行した.....という読み物を読んだ記憶があります。

メルケル首相やドイツ政府高官、連銀関係者からは現在でも、このコール首相の主張と同じ意見が聞こえてきます。
私の意見で恐縮ですが、メルケル首相が頑なに拒否しているユーロ共同債構想は、国民感情だけを理由に反対している訳ではなく

1)財政統合が完了していないため、NOという答えしか出てこない。

2)昨年9月にドイツ憲法裁は共同債に対して拒否の姿勢 を示しています。一国の憲法を左右する憲法裁の決定ですので、メルケル首相もその決定に添った主張を繰り返す。

みそねこさんが書かれている『財政統一の第一歩となるユーロ共同債(ユーロ共同債  財政統一)』という見方を私は共有しておらず、私は 『財政統合完了後の第一歩となるユーロ共同債 (財政統合  ユーロ共同債)』という見方をしています。

ユーロの動きですが、良いニュースが出ているにもかかわらず完全にかき消されていると書かれていらっしゃいますが、ここのところのユーロの動き(下落)は機関投資家やSWF,中央銀行などが過去に積み上げてきたユーロ資産を手放しているため、ちょっとやそっとの売り玉ではなかったと私は理解しています。こういう大玉を動かす人達がユーロに対する信任を回復する(=ユーロ資産の買い手となる)までは、戻ったところを丁寧に売るというポジション形成を繰り返すことに、私はしています。

「OECD iLibrary」の以下のデータを見ても、フランスの政府債務と比較してスペインのそれは悪くはありません。
http://www.oecd-ilibrary.org/economics/country-statistical-profiles-key-tables-from-oecd_20752288
でもフランスの債券は、モノによってはマイナス金利となっています。
フランスよりも借金の積み上げができるスペインの国債利回りが急上昇し、スペインよりもそれのできないフランスの国債利回りが低下していくのは、異常な状況ですよね。。。
嘘つきのギリシャは別として、スペインに関しては、投資家・投機家は、落ち着いて行動してもらいたいです。破滅論が好きなんでしょうか?金が儲かれば何でもいいのでしょうか?


最近のユーロ債務危機の話題の中心はスペインになっていますが、以前はギリシャでした。
フランス系銀行はギリシャへのエクスポージャーが高かったため、ギリシャ問題で騒いでいた当時は、フランスの銀行に対する不安から、同国の国債利回りもスペイン同様、上昇していました。つまり両国共に利回りが上昇していたのです。

それでは、どうしてここにきて、スペインの利回りは上昇しているのに、フランスの利回りは下落するという動きになってきたのでしょう?

これにはいろいろな説がありますが、今春にアイルランドが新財政協定に関する国民投票を実施し、批准した 時期が一番大事だったようです。この時期には、スペインでは バンキア問題 や 預金流出問題 が立て続けに起こっていました。

銀行の不良債権問題がいきなりクローズアップされたスペインの国債は叩き売られましたが、機関投資家や投信などの運用に関わる実需筋は、どうにかして投資先を探さなければなりません。そこであまり問題がなさそうなフランスやベルギーまでもが「買い対象」と見なされ、この頃からスペインとフランスの国債利回りの動きが正反対になってきたのです。個人的にはベルギー国債を安全資産と見なすのには抵抗がありますが、特に欧州の実需筋の買いは根強かったようです。

話しが少しずれてしまいますが、過去10年くらいに渡ってスペインで起きていた不動産バブルは、やはり異常だったとしか言いようがありません。私自身もバブルがどんどん膨らんでいる時に、2回ほど現地の不動産を見学に行ったものです。お隣のポルトガルにも1度、フランスにも1度行きました。
しかし実際に足を運んだ経験から言いますと、スペインのバブルは本当に異常なまで膨らんでいました。そのバブルが弾けてしまったからには、当然現地の銀行は莫大な額の不良債権処理に動かなければなりません。ご存知のように、スペイン政府はお手上げ状態となり、EUに対する銀行支援要請に動きました。この処理が成功し、スペインの財政政策が軌道にのり、マクロ経済指標の改善が確認されるまで、ユーロ圏を取り巻く環境に不安は残ると私は思っています。

最後になりますが、ここに書いたものはあくまでも私の考え方であり、正解ではないと思っています。
何かの参考にでもなれば嬉しいです。


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[ 2012/07/27 19:34 ] ユーロ危機 | TB(-) | CM(6)

国民投票に関するQ&A

英ガーディアン紙に出ていたアイルランドの国民投票についてのQ&Aです。

Q: またアイルランドでは国民投票が行われるのですか?過去の投票ではNOが出て大騒ぎでしたが... 

A: はい、本日は『新財政協定』に関する国民投票が行われています。過去に行われた『ニース条約』そして『リスボン条約』に関する国民投票では共に1回目の投票ではNOを出しました。その後実施された2回目の投票でYESがでたものの、それが判明するまでの間は国内だけでなく欧州の政治家達を悩ませました。

Q: それではまた歴史は繰り返すのでしょうか?

A: なんとも言えません  が、今回は繰り返さない (=YESという結果が出る) というのが大方の予想です。

Q: もしNOという結果となれば、『新財政協定』はどうなるのですか?

A: ユーロ加盟17ヶ国中、12ヶ国の批准が必要ですので、もしアイルランドがNOを出しても協定は継続されます。現在の時点では17ヶ国中、3ヶ国の批准が完了しています。

Q: (他国では国民投票が実施されないのに)どうしてアイルランドは実施することになったのですか?

A: アイルランド政府はEU条約の変更の際には国民にその意志を伺うという姿勢を貫いているからです。

Q: しかし『新財政協定』は ’’EU条約’’ ではありませんよね?

A: そうですね、条約ではありません。そのため、EU委員会からは今回の国民投票は本当に必要だったのか?と疑問視  する声も聞こえてきます。

Q: もう一度聞きますが、アイルランドがNOを出しても新財政協定自体にはなんら影響がないということですね?

A: テクニカル的にはなんら影響ありません。しかし加盟国の中にNOという答えを出した国が出るということは、ユーロ圏全体が非常にネガティブな雰囲気  になってしまいます。この結果を知った他の加盟国の有権者達の間で反ユーロの気運が高まってしまう  ことも考えられます。

それに加え、もしNOという結果になれば、アイルランドはユーロ圏の恒久的救済措置であるESMからの金融支援受け取り資格がなくなります。

Q: ということはEU関係者や加盟各国政府・有権者は今回の国民投票の結果を見守っているということですね?

A: そういうことになるでしょう。ただし彼らが最も気にしているのは、6月17日に実施されるギリシャの2回目の選挙結果ではないでしょうか?

Q: 昨日のEUからの勧告レポートでは、EUはアイルランドの赤字削減姿勢を評価していましたね?

A: はい、現在に至るまでアイルランドは850億ユーロの金融支援に対し、トロイカ調査団から提示された赤字削減条件を全て満たしています 。昨年度の財政赤字削減目標も達成しました。

Q: ということは、アイルランドの財政は現在すごく上手くいっているということですね?

A: すごく上手く行っているということになるかどうかは判りません  が、他の加盟国と比較して順調に削減目標を達成していると言い換えた方がよいかもしれません。それを考慮すると、本日の国民投票でYESが出るのは当然の成り行きだと思っています。


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[ 2012/05/31 17:09 ] ユーロ危機 | TB(-) | CM(0)
プロフィール

N20   (松崎美子)

Author:N20   (松崎美子)
東京でスイス系銀行Dealing Roomで見習いトレイダーとしてスタート。18ヶ月後に渡英決定。1989年よりロンドン・シティーにあるバークレイズ銀行本店Dealing Roomに就職。1991年に出産。1997年 シティーにある米系投資銀行に転職。肉体的・精神的に限界を感じ、2000年に退職。その後、憧れの専業主婦をしたが時間をもてあまし気味。たまたま英系銀行の元同僚と飲みに行き、証拠金取引の話しを聞き、早速証拠金取引開始。

口座残高ゼロ経験あり

セントラル短資FX(株)さんで 連載スタート
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2012年11月16日より毎週金曜日に連載を担当することになりました。 皆さん是非ご覧下さい !
~丸わかり! ロンドン発
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私も新イーグル・フライで
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